科目分類専門教育科目 単位数2
時間割コードL421201 履修年次2・3年
授業科目・題目情報経済論 開講学期後期
授業科目・題目(英語)Economics on Computer and Communication 曜日・時限月(1限,2限)
科目コードL421200 選択/必修選択
主担当教員野田 哲夫 履修資格


第3回 情報技術(IT:Information Technology)と情報経済
授業の概要 1990年代に入って登場したクリントン政権は情報スーパーハイウェイ構想を掲げ、この政策によってコンピュータやインターネットなどのIT投資=情報化投資が増えた。その結果アメリカ経済は、1990年7月から91年3月までの短い景気後退の後、2000年に至るまで長期の景気拡張を、低い失業率とインフレ率で達成した。
この現象を理論的に支えたのが新古典派総合による収穫逓減(=限界費用増加)とは異なる収穫逓増(=限界費用減少)の法則を前提としたニュー・エコノミー論であった。ニュー・エコノミー論によれば、IT投資(情報化投資)の拡大が労働生産性を高めるので、生産量の拡大ほどには雇用量を増大させないことになる。そこで景気拡大が賃金上昇圧力やインフレ率の増加に結びつかず、企業の収益は増加する。企業はその収益の中からまた設備投資=IT投資を拡大し、景気拡大は長期的に持続することになる。

1.知識経済(情報経済)から経済成長へ
(1)工業社会から情報化社会へ(1970年代:高度経済成長の終焉)
(2)日本経済の成長とアメリカ経済の低迷(1980年代)
(3)インターネットと情報経済(1990年代:ニュー・エコノミー)

2.マクロ経済成長論争とニュー・エコノミー論
(1)新古典派総合のマクロ経済成長理論
(2)新新古典派の内生的成長理論
(3)ソロー・パラドックス
(4)ソロー・パラドックスの解消とニュー・エコノミー論
(5)ニュー・エコノミー論の意義と限界

参考文献
篠崎彰彦『インフォメーション・エコノミー』(NTT出版、2014年)
G.ギルダー 『未来の覇者』(NTT出版)
G.ギルダー 『テレビの消える日』(講談社)
熊坂有三 『ITエコノミー』(日本評論社)
ブリュニュルフソン・マカフィ『機械との競争』(日経BP社、2013年)
講義資料
講義レジメ情報技術(IT:Information Technology)と情報経済論(PDFファイル)
質問 nodat*soc.shimane-u.ac.jp *を@に変換 で受け付けます。

戻る